今日の私は機嫌がいい 

 何故って?
後期全ての科目を落としても卒業できることが確定したからです。
まずは一安心。
初めて、レポートの提出のみの評価でBをもらってしまったのはショックでしたが……
前期の評価は確定しましたので、書いたレポートとか、下の続きを読む以降に載せておこうと思います。
今日から学校が始まるということで幾分憂鬱だったのですが、そんなこんなでいい気分で臨む事ができました。

 起きたのは午前9時で、メジャーリーグ中継など見ながら洗濯機を回しつつ、学校に行く準備をして出発。
朝ごはんは……どうしたんだっけ?
どうせカップ麺だったと思います(不健康)

 午後5時から、同級生の就職が決まったということで、八王子で祝杯をあげてきました。
大学院進学から切り替えての就活だったから大変だろうと思いきや、8社受けて4社から内定貰って、残りの4社も最終まではいったとか。
就職難は解消されたとは言え、スペック高いなぁ。

 そんなこんなで、就活の思い出話とかしながら飲んでたら、いつの間にか終電の時間だったわけで。
明日は1限からなのに……。
そう言いつつも、寝たのは帰ってすぐではなく、午前4時だったけど。
自業自得デスね。



たけうち破産

 今日初めて知ったのですが、破産したのですね。
仕事がキツくて給料が安くてやってることも悪どいいわゆるブラック企業として有名だったたけうちグループですが、実は私、就職活動でここ受けてました(笑)
合同就職説明会で強引に勧誘されまして。
4次試験ぐらいまで進んだのですが、部長クラスの面接で落とされたような……
その頃にはブラックな企業だということは知ってましたので、態度の端々にヤル気なしオーラが出てたのが落ちた原因だと思われます。
一緒に受けてて採用された人は、就職活動のやり直しかぁ……かわいそうに。
それと、従業員5300人が一斉に解雇っていうのは流石に酷い(^^;)
伝説になるわけです。

脈絡もなく。
テーマは察してください。


 アニメーションの制作は、かなり細かい分業体制が整っている。制作の核となっているのは元請制作会社であり、これに一次下請、二次下請の制作会社が存在している。流通を担っているのが代理店とテレビ局・映画会社であり、小売はテレビ局と映画会社の他に、DVD・VTR制作会社も加わる。近年では制作の海外委託が進んでおり、国内の制作会社は減少傾向にある一方、制作本数は増加傾向にある。
 元請制作会社は、主に企画・脚本・プロジェクトマネージメントなどを担当している。一次下請、二次下請は、原画及び動画を担当する作画プロダクション、背景となる絵の制作・彩色を担当する美術会社、これらを組み合わせて撮影してフィルムを編集する撮影・編集会社、声の録音などを担当する音声制作プロダクションで構成されており、国内では全体数の9割が東京に所在している。問題は、上述の通り、近年では海外委託が進んでおり、国内での人材の空洞化が進行していること、細かい分業体制が整っている一方で、制作費が非常に低く抑えられているために、アニメーターをはじめとする下請業者で働く人々の賃金もまた、非常に低く抑えられていることだ。彼らの年収は良くても300万円程度で、一枚の動画につき150~200円の歩合制がとられている。
 制作費が低く抑えられている要因には、代理店の特徴的な役回りが挙げられる。日本のアニメーションは黎明期において、制作して放送するだけでは利益を上げられない体質になっていた。この制作者側のリスクを取り除くために代理店はスポンサーの確保の他にも編成枠の確保、制作会社に対して予め制作費を支給するシステムなど、様々なリスクを負担した。制作会社は一般的に担保になるものが少なく、お金を借りにくいといった背景もあり、代理店も最低限の額しか支給することができないのであり、これが、制作者の末端の報酬が低く抑えられている原因である。
 代理店が制作費を負担するリスクをとる理由は、キャラクターグッズなどの関連商品の市場(マーチャンダイジング(MD)市場)が非常に大きく、ビジネスチャンスとなっているからだ。裏を返せば、制作者側の立場の弱さはここに起因している。
 アニメーターの報酬を適正なものにするにはどのようにすれば良いか。上記から導かれるのは、関連商品の売上を適正なレベルで制作者に還元することである。現状でもある程度は作品のヒットによってボーナスという形で還元がされているものの、適正なレベルで還元されているとは言い難い。つまり、適正であるとみなされるレベルまで還元率を上げることが必要である。日本のアニメーションは国際的にも評価されつつあるにもかかわらず、このまま人材の空洞化が進んでいってしまっては、一つの文化を衰退させかねない。このことをしっかりと自覚して、制作会社も代理店も、これまでのシステムを見直すべきではないのか。
 もう一つの方法として、制作費を増やすという考え方がある。これも、従来のシステムの見直しによってなされないではないが、ここでは別の方法を提案したい。それが、アニメーション制作ファンドの設立だ。日本のアニメーションがジャパニメーションと呼ばれるまでに育った背景には、制作者の努力の他に、多くの視聴者の存在がある。中でもアニメマニアやアニメオタクといった存在は、関連商品への投資を惜しまない傾向がある。そこで、制作者は企画段階、あるいは制作に入る段階において、当該アニメーションの制作に対するファンドを募るのだ。応募者にはDVD・VTRの売上に応じて配当が行われるなどの特典を設ける。このようにすれば、制作費の上乗せだけでなく、作品の質の向上も図れるのではないだろうか。テレビゲーム媒体ではあるが、過去にコナミが『ゲームファンド ときめきメモリアル』という名称で、ゲームの制作に際してファンドを募っている。この企画は様々な事情により成功したとは言い難いが、近年の規制緩和や媒体の違いを考えると、充分検討に値する考えではないだろうか。




 映画による宣伝は啓蒙やプロパガンダを目的としているものが多いが、より大きな目的は、大衆を説得することである。映画は、創生期から異文化の紹介と、それに付随する観光の振興に強みを発揮していた。映画のこのような性質に着目した為政者達は、映画を宣伝――啓蒙やプロパガンダの手段として用いたいと考えるようになった。
先駆けとなったのが、1920年代に起こったイギリスのドキュメンタリー映画運動である。ドキュメンタリー映画とは、映画監督のロバート・フラハティが、自らの作品『モアナ』を批評する際に用いた造語で、現実を、演出を施して再現し、事物を魅力的に映し出す(現実の創造的劇化)を目的とした映画を指す。資本主義を穏当に改革することで、その問題点や矛盾を克服していくべきだとする社会改良主義を標榜していたイギリスは、ドキュメンタリー映画を用いて大衆を啓蒙するべく、政府機関である帝国通商局(EMB)の出資によって、1927年頃から積極的にドキュメンタリー映画を世に送り出した。ジョン・グリアスン監督の『流網船』、『産業英国』、『石炭の顔』などが代表的な作品である。国内の知られざる側面や社会問題を意欲的に取り上げており、大衆の啓蒙に大きな役割を果たした。
アメリカでは、ペア・ロレンツによる『平原を耕す鋤』や『河』などが、こちらもやはり、国の資金援助によって制作された。これらは、大衆に対して、ニューディール政策の必要性・正当性を説得するために制作されたものである。
ドイツでは、ナチズムのプロパガンダを強烈に推進したレニ・リーフェンシュタールの作品が、映画と宣伝の関係において重要である。『意志の勝利』は宣伝省が出資し、ヒトラーがレニに要請して、1934年にニュルンベルクで行われたナチス党大会の様子を収録したものである。演出・再現・編集を駆使したこの映画は、美的に完成された党大会に加えて、神格化された総統ヒトラーと、対称的に均質な群集を描き出すことに成功しており、ドイツ国内においてナチス党員を激増させたことはもちろん、他国のプロパガンダ映画の制作にも強い影響を与えることとなった。また、ベルリンオリンピックを記録するため、レニが1938年に制作した『オリンピア』においても、整然とした行進、巨大な式典、根源的な存在への信仰、健康で美しいものへの賛美などが盛り込まれており、ファシズムのプロパガンダの機能は些かも衰えていない。しかし、ファシズムで好まれた上記のような要素は、当時のドイツ国内だけではなく、以後ファシズムとは無縁に思われる様々な場面でも賛美され、宣伝の表現手法として定着していることには、留意しておく必要があるだろう。
映画と宣伝を考える上で重要なのは、芸術性の高い、或いは優れた作品であるほど、説得効果は高くなるということだ。レニの『意志の勝利』は、ドイツ国内では説得効果の高さ故に、呪われた映画として現在でも上映が禁止されているが、一方で、パリ万博では金メダルを、ヴェネチア国際映画祭ではグランプリを獲得するなど、かつては国際的にも紛れもない傑作として評価されていたことも見落としてはならない。当時、ナチスのプロパガンダ映画は多数制作されたにもかかわらず、ナチス党員ではなかったが高い芸術性を誇っていたレニの作品が最も説得効果が高い作品を送り出していたというのは皮肉である。しかし、この事実・現実こそが、映画と宣伝の関係を端的に示しているのだ。
宣伝のための映画の初期において、その出資者は政府であることが多かったが、やがて、大衆のイメージアップを図る企業が出資を行うケースも見られるようになった。また、テレビが普及するにつれて、テレビが役割を引き継ぐ動きも起こったりもしたが、現在においても映画は『総力戦体制』を強化するための手段として世界各国で用いられ続けている。





Ⅰ.「日本における放送制度の展開」について、補足として挙げられている語句を盛り込んで記述しなさい。但し、公共放送と商業放送の関わりに重点を置いて記述すること
・あまねく ・地域社会 ・広告料 ・有料放送 ・受信料


日本の放送制度は、ハード面をカバーする『電波法』と、ソフト面をカバーする『放送法』によって規制されている。日本国憲法第21条では表現の自由が保障されているにもかかわらず法律による規制が行われるのは、放送電波には希少性があることや、放送には大きな社会的影響力があることなどが理由とされているが、前者については近年の多メディア化、デジタル化によって放送電波の希少性は克服されつつあるし、後者については科学的に実証されているのか疑問がある。法律の文面が有名無実化している部分があることを考えても、見直す必要があるのではないか。
日本の放送局は、公共放送であるNHKならびに放送大学学園と、その他の商業放送に大きく分けられる。放送大学学園については省略するが、NHKは公共放送として、公共の福祉のために、あまねく日本全国において受信できることや、放送及びその受信の進歩発達に必要な業務に積極的に参入することなどが要請されている。財源の多くは受信料に拠っており、広告放送は禁止されている。これは、財源を視聴者全体から広く徴収することで、政治的・商業的利益双方からの独立を保つためである。一方、商業放送は財源の多くを広告料に依存しているために、良質の番組を制作しようとするインセンティブは、自然には発生せず、制作者のプロフェッショナリズムに拠る所が大きい。商業放送の中でも地上放送に求められているのは、地域社会を基盤として放送を行うことであるが、ネットワーク形成による番組の画一化が進んでいるのが現状で、理念と現実が乖離している状態にあるともいえる。有料放送は、少数の人々による強い選好、支払い意思に基づき、広告主体のサービスでは提供されない番組を放送することが期待されているが、支払う人が多いジャンルに集中して放送が行われるため、カバーできないジャンルはどうしても発生してしまう。
このような観点から、商業放送がカバーできない領域を放送することが、公共放送に期待されている一つの役割だと考えることもできよう。


Ⅱ.アメリカにおける放送制度の展開について記述しなさい
・思想の自由市場 ・1920~30年代 ・1940~50年代 ・1960年代 ・1970年代
・1980年代 ・1990年代


 アメリカの放送制度は、思想の自由市場という考え方によって支えられており、商業放送を中心に発達した珍しい形をとっている。思想の自由市場とは、表現の自由に基づき、あらゆる思想が無秩序に『市場』に集まる中で、自然と真理がうまれるという考え方であり、政府は主にアメリカの放送政策を司るFCCを通し、後出しで調整を加えるのである。
 1920~30年代では、1920年に世界ではじめてラジオ放送が行われた。この時点では放送を規制する法律はなく、1927年に無線法、1934年に通信法が制定された。両法は電波の希少性に依拠して、放送に対して公共の便宜、利益、またはその必要性に応じて行うべきであると規定した。3(4)大ネットワークの原型は、この頃から既に形成されていた。
 1940~50年代では、FCCが1946年に『ブルーブック』を発表し、商業放送主導による放送形態を堅持することを明確にすると同時に、彼らに『公共の利益』への寄与を求めた。また、1940年代にはテレビ放送が開始され、1950年代にはテレビが50%世帯へ普及した。時を同じくして、ネットワーク放送が地域社会の社会関係性を薄める恐れがあるとする批判が高まっていった。
 1960年代には上記のネットワーク放送に対する批判を踏まえ、FCCが『ローカリズム原則』を打ち出した。これは、放送事業者が地域社会の利益・ニーズ・要望を満たすために取り組むべき課題を提示したものであり、また、バランスの取れた総合編成を意識したものでもある。1969年には国内初の公共放送であるPBSが放送を開始したが、ネットワークの優位は変わらなかった。
 1970年代は、ネットワークの優位を抑えるために、ネットワークの編成、配給/販売権、所有権はある程度制限されることとなった。これによって、放送市場における3大ネットワークの相対的地位は低下し、衛星通信の商業利用が自由化されたこともあって、多局化が進んでいくこととなった。
 1980年代は、難視聴補完メディアとして始められたケーブルテレビが多メディアの担い手として伸張していった時期であり、同時に、3大ネットワークの地位が低下し、他国の他業種に買収されていった時期でもあった。
 1990年代では、1996年、約60年ぶりに通信法が改正された。改正のポイントは、市場原理の尊重が公共の利益の確保よりも上位に位置づけられるようになったこと、通信分野の規制が緩和され、放送と通信の融合が進められたこと、規模の経済を指向する大手メディア資本が優遇されるようになったことなどが挙げられる。また、3大ネットワークの買収が進められ、映像、放送分野における垂直的な統合が実現されたのもこの時期である。
 総じて、アメリカの放送は商業放送に重点が置かれており、商業放送に対して公共性を求めてきた。しかし、1996年に改正された通信法では、市場原理の尊重がより強く求められるようになり、変化が注目される。


Ⅲ.本講義で課されたレポート「社会における矛盾が表出していると思われる場所を訪れる」の問題意識・成果を踏まえ、それでは、その矛盾をメディアはどう汲み上げているか、汲み上げることができないでいるか、などについて、自由に記述しなさい

 レポートの中で取り上げた矛盾としては、二つを取り上げた。一つは、情報社会である現代日本にあって、我々は却って東京の総体を捉えきれていないのではないかという点。もう一つは、秋葉原において一個の人間としてのオタクが不当に低く見られる対象になっているのではないか、あるいは、場所を抜きにしてもオタクそのものが不当に低く見られているのではないか、という点についてである。
 前者については、メディアそのものの発達が情報社会を成立させている側面が大きいことからして、メディアの汲み上げ方は、レポートで書いたものに準じている。つまり、街の個性を切り取り、受け手にわかりやすく伝える、というものだ。何故このような送り出し方がされるようになったかといえば、首都圏の人口が膨れ上がり、都市が持っている機能を街に分散しなければ捌ききれなくなってしまった行政的な事情と、地域(街)を活性化させたい生産者側の思惑があったと考えられる。しかし結果として、メディアを通して知ったつもりになった受け手は、それぞれの“巨大な”街の距離的な近さに気付く事ができないのである。もし、気付く事ができるような情報が存在していても、情報が氾濫しているために、我々は容易に気付く事ができないのだ。
 後者については前者よりも確信犯的に、矛盾を作り出したのはメディアであると断言することができる。1980年代末に起きたセンセーショナルな幼女連続殺人事件の犯人が“おたく”だったことから、オタクは犯罪者予備軍として扱われるようになった。この風潮を視覚的に煽ったのは、間違いなくメディアである。犯人の住処として、ロリコン漫画やアニメビデオに埋め尽くされた(と思われていた)部屋を見せられた受け手が、印象操作を加えられたことは、想像に難くない。その後も、オタク文化は害毒であるという論調が長く続いてきたが、これらが海外で評価されるようになるにつれて、少しずつではあるが変化が見られるようになった。一部のアニメスタジオや監督に関しては、好意的な評価をメディアも下すようになったのだ。何故なら、商売になるからである。そして昨年は、オタクを主人公に採り入れたドラマ『電車男』が放送されるに至り、メディアは今一度オタクと向き合うことになったのだが、送り手側の態度は、15年前とほとんど変わることはなかった。ドラマ自体が、脱オタクを推奨しているようなものと捉える事ができる内容だったからだ。ドラマのヒットによって、受け手には『オタク=犯罪予備軍』の図式の代わりに『オタク=未成熟な者』というレッテルが貼られることになり、オタクは今でも、不当に低く見られることとなったのである。メディアの論評の中には、オタクを擁護するものも含まれてはいるが、未だ少数派である。
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